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論文批判その3の1。

論文批判その1及び論文批判その2の1に続き、

渡辺真由子著「子どもポルノをめぐる国際動向と人権」(以下、「渡辺論文」というときはこの論文を指します)

に関する批判を書いていこうと思います。今回からしばらく「渡辺論文」における引用(特に間接引用)に関する問題点について書いていこうと思いますが、引用に関する問題点といっても例えば

①引用して利用する文献の質の問題。
②間接引用する際の要約や言い換えが原典の内容に忠実なものであるかという問題。
③外国語で書かれている文献を翻訳して引用する際の翻訳が妥当なものであるかという問題。
④出典の明示が適切なものであるかという問題。
⑤その他の問題。

などがあるわけですが、今回は①について、ついでに少し④について書こうと思います。

(1)引用して利用する文献の質にかなり問題がある部分その1。

①「渡辺論文」7頁本文(空白行や各頁上部にある「渡辺論文」の掲載誌名等及びタイトルは本文に含まない。以下同じ)32行目11文字目の「同」から7頁34行目10文字目の「。」までの部分。

「渡辺論文」の上記部分(以下、この部分を「渡辺論文の引用部分1」と表記します。なお、この記事で「渡辺論文の引用部分1」に記載されている文及びその直後の1文を直接引用せずに掲載頁等のみで記述しているのには理由があります(注1))は、

その直後の1文と違って他の文献を間接引用しているものであるということがやや明確ではないものの、その直後の1文が「そのため」で始まっており「渡辺論文の引用部分1」と内容的に緊密に繋がっていたと思われることも考慮すると、

「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文は、「渡辺論文」脚注46及び参考文献[36]に記載されている2004年付けの日本弁護士連合会(以下、「日弁連」)の「国際刑事立法対策委員会 サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書内の記述を間接引用しているように見えるわけで、

https://www.nichibenren.or.jp/activity/international/human_rights.htmlによると、国際刑事立法対策委員会は日弁連が2004年に設置した委員会。)

「渡辺論文」参考文献[36]の記載によればこの日弁連の文書は2015年1月20日時点ではhttp://www.nichibenren.or.jp/activity/criminal/icc/kokusai_keiji_a.html(リンク切れ)に掲載されていたようですが、現在はリンク切れになっているため日弁連HPにおいて「サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というキーワードで検索してみると、

https://www.nichibenren.or.jp/activity/criminal/kokusai_keiji_a.htmlに2004年5月14日付けの「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書が掲載されており、

文書のタイトルが(実質的に)同一であること、発行年もしくは掲載年であると考えられる文書に付されている年(月日)がともに2004年であって一致すること、「渡辺論文」参考文献[36]に記載されているURLと「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書が掲載されているページのURLを比ベてみると「http:」が「https:」に変わっていること及び「icc/」の部分が無くなっていること以外は同一であることなどを考慮すると、

「渡辺論文」参考文献[36]に記載されている日弁連の「国際刑事立法対策委員会 サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書は、現在では「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書としてhttps://www.nichibenren.or.jp/activity/criminal/kokusai_keiji_a.htmlに掲載されていると考えられ、これらは同一の文書であると考えられるところ、

https://www.nichibenren.or.jp/activity/criminal/kokusai_keiji_a.htmlに掲載されている日弁連の2004年5月14日付けの「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書には、

「サイバー犯罪条約については、欧州評議会の加盟国だけでなく、オブザーバーとして、アメリカ合衆国、カナダ、オーストラリア、日本、南アフリカも起草委員国として参加し、署名しています。

そのため、サイバー犯罪条約は、欧州評議会の枠を越えた国際的な条約としての意味を持っています。」

との記載が存在し(以下、上記引用部分を「日弁連の文書中の被引用部分1」と表記します)、この「日弁連の文書中の被引用部分1」と「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文を比べてみると、

「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文は、「日弁連の文書中の被引用部分1」のうち「サイバー犯罪条約」という部分2ヵ所及び「署名しています」「持っています」の部分をそれぞれ「同条約」「署名した」「持つ」に改変し、改行及び「そのため」という部分の直後の読点を削り、その余の部分はそのまま利用しているということがわかるわけですが(注1)、

ここで問題なのは、「日弁連の文書中の被引用部分1」のうちのオーストラリアに関する記述は客観的事実に合致していない疑いが極めて濃いということです。

ここでいうオーストラリアに関する記述とは、日本では「サイバー犯罪条約」などと呼ばれている条約(以下、単に「サイバー犯罪条約」。英語正文フランス語正文外務省訳)の起草にオーストラリアが参加していたかという点及びサイバー犯罪条約にオーストラリアが署名しているかという点の2つがありますが(その他に「オブザーバーとして」の部分も適切でない可能性がありますがそれほど重要ではないため記事本文では省略します(注2))、

まず、オーストラリアがサイバー犯罪条約の起草に参加していたか否かについては、サイバー犯罪条約に関する欧州評議会の資料(https://rm.coe.int/16802f2599)の2頁目には「Elaborated by the Council of Europe with the participation of Canada, Japan, South Africa and the USA」と記載されており、これによればオーストラリアはサイバー犯罪の作成に参加していないわけで、

上記資料と日弁連の文書にはサイバー犯罪条約の起草にオーストラリアが参加していたか否かという点について記述に食い違いがあり、どちらが信用できるかを考えると、

その加盟国がサイバー犯罪条約の作成に参加していたことが明らかである欧州評議会の作成した資料の方が、欧州評議会の作成した資料にサイバー犯罪条約の作成に参加したとは記載されていない日弁連の作成した資料よりも信用できることは明らかであり、また、

(「渡辺論文」8~10頁で引用もしくは参照されている欧州評議会HP内の資料は、「渡辺論文」参考文献[04]の記載によれば少なくとも2014年11月20日まではhttp://conventions.coe.int/Treaty/Commun/ChercheSig.asp?NT=185&CM=&DF=&CL=ENGに掲載されていたようですが、現在はこのURLをクリックするとhttps://www.coe.int/en/web/conventions/full-list/-/conventions/treaty/185/signaturesに自動的に飛ばされることから、

2014年11月20日時点でhttp://conventions.coe.int/Treaty/Commun/ChercheSig.asp?NT=185&CM=&DF=&CL=ENGに掲載されていた資料は、現在は2014年11月20日以降に生じた事実(どこかの国が条約に署名・批准・加入したなど)に関する記載が増えた状態でhttps://www.coe.int/en/web/conventions/full-list/-/conventions/treaty/185/signaturesに掲載されていると考えられるところ、)

https://www.coe.int/en/web/conventions/full-list/-/conventions/treaty/185/signaturesに掲載されている表の「Australia」欄の「Ratification」欄のところに「30/11/2012 a」との記載及び「Notes」のところに「a: Accession」との記載があることから、オーストラリアはサイバー犯罪条約について批准(Ratification)ではなく加入(Accession)していることがうかがわれ、

オーストラリア内務省HP内のhttps://www.homeaffairs.gov.au/about/crime/cybercrimeには「Australia has acceded to the Council of Europe Convention on Cybercrime.」との記載があり、ここで「acceded」という語が用いられている点からもオーストラリアはサイバー犯罪条約について批准ではなく加入していることがうかがわれ、

上記2点の資料からオーストラリアはサイバー犯罪条約について批准ではなく加入していることは疑いないところ、

サイバー犯罪条約に加入することができるのはサイバー犯罪条約37条1項による招請を受けた欧州評議会に非加盟かつサイバー犯罪条約の作成に参加していない国に限られていることから、オーストラリアがサイバー犯罪条約に加入しているという事実はオーストラリアはサイバー犯罪条約の作成に参加していないということを示すものであり、

(オーストラリアが2010年9月にサイバー犯罪条約に加入することを招請されたことについては、https://www.coe.int/en/web/cybercrime/news/-/asset_publisher/S73WWxscOuZ5/content/australia-adopts-legislation-on-cybercrime参照)

仮にオーストラリアがサイバー犯罪条約の作成に参加していたとすればオーストラリアがサイバー犯罪条約に加入しているという事実と矛盾することから、

オーストラリアがサイバー犯罪条約の起草に参加していたか否かという事実に関しては、日弁連の2004年5月14日付けの「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」という文書中のオーストラリアに関する記述は客観的事実に合致していない疑いが極めて濃いと言わざるを得ません。

また、オーストラリアがサイバー犯罪条約に署名しているか否かに関しては、欧州評議会HP内にあるhttps://www.coe.int/en/web/conventions/full-list/-/conventions/treaty/185/signaturesに掲載されている表の「Australia」欄の「Signature」(署名)欄のところには日付が記載されておらず、これによればオーストラリアはサイバー犯罪条約に署名していないわけで、

上記資料と日弁連の文書にはサイバー犯罪条約についてオーストラリアが署名しているか否かという点について記述に食い違いがあり、どちらが信用できるかを考えると、

サイバー犯罪条約についてどの国が署名しているかという事実についての最も確実な資料は各国の代表者が署名したサイバー犯罪条約の原本であり、その原本はサイバー犯罪条約の末尾の部分(外務省訳では「末文」とされている部分)によれば欧州評議会に寄託されることになっており、この点からすれば最も確実な資料を有している欧州評議会が作成した資料の方が日弁連の文書よりも信用できることは明らかであり、

また、上述したようにオーストラリアがサイバー犯罪条約に加入しているという事実はオーストラリアはサイバー犯罪条約の作成に参加していないということを示すものであり、

サイバー犯罪条約に署名することができるのはサイバー犯罪条約36条1項により欧州評議会の加盟国及びサイバー犯罪条約の作成に参加した欧州評議会非加盟国に限られており、

欧州評議会の加盟国ではなくサイバー犯罪条約の作成にも参加していないオーストラリアはサイバー犯罪条約に署名することはできないことから、

オーストラリアがサイバー犯罪条約について署名しているか否かという事実に関しては、日弁連の2004年5月14日付けの「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」という文書中のオーストラリアに関する記述は客観的事実に合致していない疑いが極めて濃いと言わざるを得ません。

以上のように、日弁連の2004年5月14日付けの「(参考)サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書の記述は、オーストラリアがサイバー犯罪条約の起草に参加したか否か及び署名しているか否かという点に関しては客観的事実に合致していない疑いが極めて濃く、それら2点に関する事実の情報源としては到底使うことができない資料であると言うほかなく、

それと同一の文書と考えられる、「渡辺論文」参考文献[36]に記載されている日弁連の「国際刑事立法対策委員会 サイバー犯罪条約とその国内法化に関するQ&A」というタイトルが付された文書も、それら2点に関する事実の情報源としては到底使うことができない資料であったと言うほかなく、

論文においてそのような資料を情報源として用いているという事実は情報源である資料の信用性の判断が杜撰であったということを示しており、「渡辺論文」内の事実に関する記述は他の部分で記述されているものも含め、情報源である資料にそのような記述があるとしてもそれが客観的事実に合致しているかどうか疑ってかかるべきと言うほかありません。

なお、「渡辺論文」7頁本文32~34行目には日弁連の文書を情報源としてオーストラリアがサイバー犯罪条約に署名している旨の記述がある一方で、同じ「渡辺論文」8頁表1には欧州評議会HPを情報源としてオーストラリアはサイバー犯罪条約に署名していない旨の記載があり、これらは明らかに矛盾しており、

なぜそのように明らかに矛盾した記載が同一論文内に存在するのか非常に疑問ですが、その疑問はとりあえずおくとして、日弁連の文書と欧州評議会HPの両方を読んだ時点でオーストラリアがサイバー犯罪条約に署名しているか否かという点について両方の資料には食い違いがあることに気付くことができたはずであり、

「渡辺論文」が上記のようにオーストラリアがサイバー犯罪条約に署名しているか否かという点についての情報源としては到底使うことができない日弁連の文書を情報源として利用したのは、その資料の信用性に疑いを抱かせる他の資料を入手することができなかったが故にその資料の信用性判断を誤ったことが原因ではなく(これが原因なら仕方のない場合もあるのですが)、その資料の信用性に疑いを抱かせる他の資料を入手していたにもかかわらずそれらの資料をしっかりと読み比べるなどして情報源としての信用性を判断するということを怠ったことが原因なのでしょう。

(注1。「日弁連の文書中の被引用部分1」は2つの文によって構成されている130文字程度の短い文章であって、文章構成や単語などの選択の余地がそもそも乏しく、具体的な記述を見ても1文目についてはどの国がサイバー犯罪条約の起草及び署名に加わったかという1つの事実をありふれた単語及びありふれた語順で記述したものであり(記述されている事実が客観的事実と合致するかは別論。というよりそれがこの記事の主たるテーマ)、2文目もありふれた単語及びありふれた語順で事実ないし見解を記述したものであり、

比較的新しい知財高裁の裁判例(例えば知財高裁平成20年7月17日判決・知財高裁HP知財高裁平成22年5月27日判決・知財高裁HP知財高裁平成22年7月14日判決・知財高裁HP知財高裁平成23年5月26日判決・知財高裁HP知財高裁平成27年9月10日判決・知財高裁HP知財高裁平成27年11月10日判決・知財高裁HP知財高裁平成28年6月29日判決・知財高裁HP)に照らせば、「日弁連の文書中の被引用部分1」だけでは著作権法上の著作物であるとは判断されない可能性が高いと思いますので、

「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文は「日弁連の文書中の被引用部分1」に依拠したものであることは「渡辺論文」脚注46及び参考文献[36]の記載から明らかであり、また、「日弁連の文書中の被引用部分1」を一部改変しているものの実質的に同一であり、

また、「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文は前後にカギ括弧を付したり上下を一行空けたりするなどして引用して利用する側と引用して利用される著作物を明瞭に区別できるようになっていないため著作権法32条1項(引用)の要件は満たしていないと考えられるとしても、著作権侵害にはならないと判断される可能性が高いと思われ、

また、一部が改変されていても著作者人格権(同一性保持権)侵害にならないと判断される可能性が高いと思いますが、

やや古いですが著作権法上の著作物と認められるための創作性の程度についてかなりゆるい基準を示したものと思われる高裁レベルの裁判例(東京高裁平成14年10月29日判決・裁判所HP)も存在し、

「渡辺論文の引用部分1」及びその直後の1文のような引用の仕方は、著作権や著作者人格権(同一性保持権)の侵害と判断される危険性がまったく無いとまでは言えないと思われるものですので、原典の作者(及び原典のその部分だけで著作権法上の著作物と認められると仮定した場合に著作権者である者)の許諾を得たうえで行うならともかく、そうでないなら避ける方が無難ですし、避けるべきだと思います。)

(注2。https://www.coe.int/en/web/der/observer-stateshttps://www.coe.int/en/web/portal/holy-seehttps://www.coe.int/en/web/portal/united-stateshttps://www.coe.int/en/web/portal/canadahttps://www.coe.int/en/web/portal/japanhttps://www.coe.int/en/web/portal/mexicoによれば、欧州評議会の非加盟国の中には欧州評議会の「observer」(オブザーバー)という地位を付与されている国が存在し、法王聖座は1970年に、アメリカは1995年に、カナダは1996年4月に、日本は1996年11月に、メキシコは1999年に、それぞれ付与されており、

上記資料からサイバー犯罪条約が採択された2001年11月23日時点でアメリカ・カナダ・日本は欧州評議会のオブザーバーという地位を有していたことはうかがわれる一方、その時点以前に南アフリカやオーストラリアが欧州評議会のオブザーバーという地位を有していたことはうかがわれず、

「日弁連の文書中の被引用部分1」の記述は、サイバー犯罪条約の起草時にアメリカ合衆国・カナダ・オーストラリア・日本・南アフリカが欧州評議会のオブザーバーという地位を有しておりその地位に基づき起草に参加したという意味のものと読むことも可能なものとなっているところ、

上記のようにサイバー犯罪条約の起草時に南アフリカやオーストラリアが欧州評議会のオブザーバーという地位を有していたことはうかがわれず、「日弁連の文書中の被引用部分1」及びそれを引用している「渡辺論文の引用部分1」のうちの「オブザーバーとして」という記述も適切でない可能性があります。

なお、そもそもオーストラリアはサイバー犯罪条約の起草には参加していないであろうということについては記事本文のとおりです。)

乙女ゲームの破滅フラグしかない悪役令嬢に転生してしまった…、アニメ化企画進行中。

乙女ゲームの破滅フラグしかない悪役令嬢に転生してしまった…
http://www.ichijinsha.co.jp/special/otomegame-anime/

・アニメ化企画進行中。

聖闘士星矢セインティア翔、アニメ化決定→12月より配信決定→アニマックスで放送決定。

聖闘士星矢セインティア翔
https://www.saintia-sho.com/

アニマックス:12月24日(月)19:00~(1~2話)、2019年1月7日より毎週(月)19:00~(3話以降)
ANIMAX on PlayStation:12月10日(月)19:00より配信
Amazon Prime Videoチャンネル:12月10日(月)19:00より配信
dアニマックス:2019年1月5日(土)より配信

(以下、2016年12月記載分)

・アニメ化決定のソースはhttp://www.akitashoten.co.jp/red/2017/2

NANA、BS日テレで放送。

NANA
http://www.ntv.co.jp/nana/

日本テレビ系:2006年4月放送開始・放送終了
BS日テレ:10月15日より毎週(月~水)23:30~

・BS日テレのソースはhttps://twitter.com/BS4anime/status/1046672564515364864

ぐらんぶる、今夏放送決定→放送局決定→愛媛でも放送決定→石川で放送。

ぐらんぶる
http://grandblue-anime.com/

MBS:7月13日より毎週(金)深夜26:25~
TBS:同上
あいテレビ:7月26日より毎週(木)深夜25:36~
北陸放送:10月9日より毎週(火)深夜25:45~
BS-TBS:7月14日より毎週(土)深夜24:30~
AT-X:7月16日より毎週(月)21:00、(水)13:00、(金)深夜29:00~

・あいテレビのソースは番組表(http://www.itv6.jp/program/)。
・北陸放送のソースはhttp://www.mro.co.jp/tv-time-table/detail.php?date=20181009&contents_id=49918567&tab=6
プロフィール

Author:stuvw

民放4局以下地域在住。
アニメ視聴はBSなどで。

https://twitter.com/stuvw22

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